Column Detailコラム

「クラスでいつも一番前」「同い年の子と比べて頭一つ分小さい気がする」――。大切なお子様の身長について、このような不安や疑問を抱えていらっしゃる保護者の方は少なくありません。身長の伸び方には個人差が大きいとはいえ、それが将来にわたって続くのか、何かできることはないのかと悩むのは自然なことです。
近年、子どもの身長に対する医学的介入、特に「成長ホルモン治療」への関心が高まっています。しかし、いざ治療を検討しようとすると、「保険診療」と「自費診療（自由診療）」という二つの選択肢があり、その違いは非常に分かりにくいのが現状です。
本稿では、小児内分泌学（ホルモンや成長に関する専門分野）の視点から、身長が伸びるメカニズム、医学的な「低身長」の定義を踏まえた上で、成長ホルモン治療における保険診療と自費診療の違いについて、最新の知見と科学的根拠に基づき詳しく解説します。保護者の皆様が正しい知識に基づき、納得のいく選択をするための一助となることを目指します。

身長が伸びるメカニズムと「低身長」の定義

まず、身長がどのように伸び、医学的にどう評価されるのかを理解することが重要です。

成長ホルモンと骨の成長

身長が伸びるとは、すなわち「骨が伸びる」ことです。子どもの骨の両端には、「骨端線（こったんせん）」または「成長板」と呼ばれる軟骨組織が存在します。脳の下垂体から分泌される「成長ホルモン（GH）」が、肝臓などで「IGF-1（インスリン様成長因子-1）」という物質の産生を促し、このIGF-1が骨端線に作用することで、骨が縦方向に成長します。
思春期になると、性ホルモンの影響で急激な成長スパートが起こりますが、同時に性ホルモンは骨端線を成熟させ、閉鎖させます。骨端線が完全に閉じると、それ以上身長は伸びません。したがって、身長治療には「タイムリミット」が存在します。

医学的な「低身長」の基準：SDスコア

医学的な「低身長」には客観的な定義があります。同性・同年齢の子どもの平均身長データに基づいた「標準偏差（Standard Deviation: SD）」という統計学的指標を用います。
医学的な低身長は、「SDスコアが-2.0SD以下」と定義されています。これは、100人の子どもを身長順に並べたとき、前から約2〜3番目までに入る身長であることを意味します（全体の約2.3%）。

成長曲線の重要性

身長の評価においては、「ある一時点での身長」だけでなく、「成長の経過（成長速度）」が極めて重要です。これを把握するために「成長曲線」を作成します。たとえ現在の身長が-2.0SD以上であっても、過去数年間で急激に成長速度が低下し、成長曲線のカーブが標準から逸脱している場合は、何らかの異常が疑われるため、精密検査が推奨されます。

低身長の原因分類：保険適用の分かれ目

低身長（-2.0SD以下）の原因は様々ですが、この原因によって保険診療の対象となるかどうかが決まります。

病的低身長

何らかの疾患が原因で身長が伸び悩んでいる状態です。これらは医学的な介入が必要と判断されます。

• ホルモン異常 : 成長ホルモン分泌不全性低身長症（GHD）、甲状腺機能低下症など。
• 染色体・遺伝子異常 : ターナー症候群、プラダー・ウィリー症候群など
• 骨の疾患 : 軟骨無形成症・軟骨低形成症など。
• その他 : 慢性腎不全など。
  

非病的な低身長（特発性低身長：ISS）

精密検査を行っても明らかな病的原因が特定されない低身長を、「特発性低身長（Idiopathic Short Stature: ISS）」と呼びます。低身長の子どもの大部分はISSに分類され、両親の身長が低い「家族性低身長」や、体質的なものが含まれます。日本の保険制度では、原則としてISSは「病気ではない」と見なされます。

保険診療による成長ホルモン治療

保険診療は、国が定めた公的医療保険制度に基づき、「疾患の治療」を目的として行われます。

対象と厳格な診断基準

成長ホルモン治療が保険適用となるのは、前述した「病的低身長」のうち、特定の疾患に限られます。そして、保険適用を受けるためには、各疾患ごとに定められた「厳格な診断基準」を満たす必要があります。
例えば、「成長ホルモン分泌不全性低身長症（GHD）」の場合、身長が-2.0SD以下であることに加え、「成長ホルモン分泌刺激試験（負荷試験）」が必須です。これは、特定の薬剤を投与し、脳下垂体がどれだけ成長ホルモンを分泌できるかを調べる検査です。複数回の検査で分泌能力が著しく低い（通常、ピーク値が6ng/mL以下）と証明された場合に初めて、GHDと診断されます。
なぜこれほど基準が厳しいのでしょうか。それは、医学的な必要性を客観的に証明することに加え、非常に高価な成長ホルモン製剤に公的医療費を投入する以上、対象を真に治療が必要なケースに限定する必要があるからです。

メリット：費用負担の軽減と標準化された治療

保険診療の最大のメリットは、費用負担が軽減されることです。さらに、対象疾患の多くは、国の「小児慢性特定疾病医療費助成制度（通称：小慢）」の対象となります。
この制度の認定を受けると、医療費の自己負担額が世帯の所得に応じた上限額（最大でも月額1万円台程度）までに抑えられます。高額な薬剤費を含め、経済的負担を大幅に軽減しながら治療を継続できます。また、治療法はガイドラインに基づいて標準化されており、確立されたエビデンスに基づいた治療を受けることができます。

デメリット：高いハードルと「保険の谷間」

デメリットは、基準が非常に厳格である点です。身長が-2.0SD以下であっても、負荷試験の結果が基準値をわずかに上回れば、保険適用にはなりません。また、身長が-1.8SDなど、基準に満たない場合も対象外です。
ここに「保険の谷間」の問題が生じます。病気とは診断されないが身長が低い（ISSなど）子どもたちは、たとえ本人が深く悩んでいても、保険診療の枠組みでは治療を受けることができません。

自費診療による成長ホルモン治療

保険診療の基準を満たさないものの、身長改善を強く希望する場合、「自費診療」が選択肢となります。費用は全額自己負担となりますが、治療の目的やアプローチが異なります。

対象となるケース

自費診療の対象は、主に「特発性低身長（ISS）」です。

• 身長は-2.0SD以下だが、検査の結果、保険適用の疾患に該当しなかった（成長ホルモンの分泌は正常範囲内だった）。
• 身長は-2.0SD以上（例：-1.5SDなど）だが、平均よりかなり低く、QOL（生活の質）の向上のために身長改善を希望する。
• 家族性低身長で、予測される成人身長が低い。

自費診療の考え方と国際的エビデンス

保険診療が「病気の治療」であるのに対し、自費診療は「QOLの向上」を目指す側面が強くなります。
特発性低身長（ISS）に対する成長ホルモン治療の効果については、世界中で研究が進んでいます。米国では、2003年にFDA（アメリカ食品医薬品局）が、身長が-2.25SD以下のISSに対しても成長ホルモン治療を承認しています。これは、「著しい低身長は、たとえ原因疾患が特定できなくても、本人のQOLを損なう可能性があり、医学的介入の対象となりうる」という考えに基づいています。
多くの研究で、ISSに対する成長ホルモン治療は、治療を行わなかった場合と比較して、最終身長を平均して約3〜7cm程度改善させることが示されています(1)。

メリット：柔軟な治療機会と個別化治療

自費診療のメリットは、保険の厳格な基準に縛られず、医学的に治療の適応があると判断されれば治療を開始できる点です。また、保険診療では投与量が固定されていることが多いですが、自費診療では個々の反応性（IGF-1の値や骨年齢など）に応じて投与量を調整し、一人ひとりに最適化された個別化治療が可能です。思春期の進行が早い場合に、思春期を遅らせる治療（GnRHアナログ製剤）を組み合わせるなどのアプローチも検討可能です。

デメリット：高額な費用と効果の個人差

最大のハードルは費用です。使用する薬剤の量（体重に応じて変動）や治療期間にもよりますが、年間で100万円から数百万円単位の費用がかかることもあります。また、治療効果には大きな個人差があり、期待したほどの効果が得られない可能性も理解しておく必要があります。

自保険診療と自費診療の比較まとめ

両者の違いを整理します。

安全管理体制と専門医の重要性

成長ホルモン治療は、具体的には毎日の皮下注射で行われます。適切に行われれば安全性が高い治療法ですが、医学的な介入である以上、副作用のリスクはゼロではありません（頭痛、関節痛、血糖値の一時的な上昇など）。
重要なのは、保険診療であれ自費診療であれ、安全性への配慮は同等であるべきという点です。治療開始前の十分な評価（リスク因子の除外）、そして治療開始後の定期的なモニタリングが必須となります。特に、成長ホルモンの効果を示すIGF-1値が基準値を大きく超えないように投与量を調整し、安全性を確保することが重要です。
成長ホルモン治療は、小児内分泌学の専門知識と豊富な経験を持つ医師のもとで、慎重に行われるべき高度な専門医療です。特に自費診療においては、クリニックによって治療方針が異なるため、十分な専門性を持ち、メリットだけでなくデメリットやリスクについても誠実に説明してくれる、信頼できる医療機関を選ぶことが何よりも重要です。

おわりに：納得のいく選択のために

お子様の身長について悩んだとき、まずはこれまでの成長記録をもとに成長曲線を作成し、客観的な現状を把握することから始まります。そして、不安があれば医師にご相談ください。
ステップ1：正確な診断
最初に行うべきは、保険適用の対象となる病気が隠れていないかを正確に診断することです。
ステップ2：保険診療の検討
診断基準を満たせば、保険診療（公的助成制度の利用）が第一選択となります。
ステップ3：自費診療の検討
もし保険適用の基準を満たさず、それでも身長改善を強く希望する場合には、自費診療が有力な選択肢となります。その際は、期待できる効果、費用、長期にわたる治療の負担（注射や通院）について医師と十分に話し合い、お子様本人の意思も尊重しながら、ご家族全員が納得した上で判断することが不可欠です。
当院では、豊富な臨床経験と専門知識に基づき、一人ひとりの成長パターンを詳細に評価し、科学的根拠に基づいた最適な選択肢を提案いたします。お子様の健やかな成長と未来のために、信頼できるパートナーとしてサポートしてまいります。

【出典・参考文献】
(1)Cohen P, Rogol AD, Deal CL, et al. Consensus statement on the diagnosis and treatmentof children with idiopathic short stature: a summary of the Growth Hormone Research Society, the Lawson Wilkins Pediatric Endocrine Society, and the European Society for PaediatricEndocrinology Workshop. J Clin Endocrinol Metab. 2008;93(11):4210-4217.
・日本小児内分泌学会. http://jspe.umin.jp/
・厚生労働省. 小児慢性特定疾病情報センター.https://www.shouman.jp/
・日本小児内分泌学会編. 小児内分泌学 改訂第 3 版. 診断と治療社.